2008年2月の初めに EU の統計機関である Eurostat が発表した統計結果により、8人に1人の成人がインターネット・セキュリティやウイルスの攻撃に対する不安から電子商取引を使用していないという事実が明らかになりました。データは、2006年および2007年に行われた、EU（欧州連合）の各世帯における ICT（Information and Communication Technology： 情報通信技術）の個人使用に関する調査から収集されたものです。
電子商取引のセキュリティに不安を感じるユーザが最も多いのはスペインとフィンランド
EU の16歳から74歳を対象にした2006年の調査によれば、クレジット・カード情報の流出や個人情報の盗難などを恐れてインターネット経由で商品やサービスを注文しなかったインターネット・ユーザは、12パーセント（全体の8分の1）に上りました。こうしたセキュリティやプライバシーへの不安はスペインで最も高く（27パーセント）、次いでフィンランド（26パーセント）、キプロス（20パーセント）という結果でした。
インターネット・ユーザの4分の1がウイルスの攻撃に悩まされた2007年
Eurostat の調査結果は、ウイルスがオンライン商取引の発展を妨げる重大な要素であった可能性も示唆しています。実際、2007年には、EU
におけるインターネット・ユーザの約4分の1がウイルス感染の被害に遭い、情報の紛失や時間の浪費を経験していました。ウィルスの攻撃に最も多くさらされたのはリトアニア（41パーセント）で、次いでスロベニア（35パーセント）、マルタ（34パーセント）と続いています。一方、被害が少なかったのはスウェーデン（16パーセント）、エストニア（15パーセント）、チェコ共和国（7パーセント）という結果でした。
情報の損失を防止する方法のひとつは、定期的に安全コピーや情報のバックアップ・ファイルを作成することです。EU では2007年、ほぼ4人に1人のユーザが常にまたはかなりの頻度で、自身のコンピュータから安全コピーを作成するかデータをバックアップしています。安全コピーを作成しているユーザの割合が最も多かったのはギリシャ（43パーセント）で、次いでフランス（35パーセント）、マルタ（34パーセント）でした。逆に少ないのはスウェーデン（15パーセント）、エストニア（14パーセント）、ポーランド（13パーセント）でした。
チェック・ポイントの ZoneAlarm Internet Security Suite は、データの損失、ウイルス、個人情報の盗難などのインターネット上の危険を回避する、もうひとつの手段を提供します。