導入事例



上原成商事株式会社(PDF)
「ゼロデイ攻撃対策ソリューションを備えるUTM『4600NGTX』で、未知の脅威に対する防御が可能になりました。また、『4600NGTX』はUTMスループットが高いため、エンドユーザーのインターネット利用に影響を与えません。さらに、セキュリティ管理ソフト『Smart Event』により、効果的で効率的な脅威分析も実現できました」
Samsung Research America(PDF)
業界有数の消費者向け電子機器メーカー、Samsung。将来を見据えた先進技術の開発に力を入れる同社は、競合他社の先を行く新製品を次々と市場投入しています。この同社の先進性を支えているのは、膨大な特許技術、つまり知的財産です。人事、法務、研究開発の担当者は、製品開発計画など機密性の高い内部情報を日常的に取り扱っています。万一、情報漏洩が発生した場合には、市場における優位性を失って、収益の大幅な低下を招くおそれがあります。このような重要情報の流出は何としても避けなければなりません。
国立大学法人 北海道大学(PDF)
1876年に設立された札幌農学校を前身とする基幹総合大学であります北海道大学は、2015年3月からの稼動を目指し、学生向けのネットワークインフラ「ELMS(エルムス)」の刷新を計画していました。この「新ELMS 」を構築するにあたり求められたのがセキュリティ面の強化です。これまで稼動していた「旧ELMS 」のセキュリティといえばファイアウォール程度で、新ELMSのパフォーマンスと現在の情報化社会に対応できるものではありませんでした。インターネット経由でさまざまな脅威が襲い掛かる昨今、緊急の課題としてセキュリティ体制の強化が求められたのです。
株式会社テクノル(PDF)
青森県八戸市を拠点に、県内各企業のIT化をサポートしてきた株式会社テクノルは、ネットワーク上 の 脅威に対して、独自に対抗手段を用意することが難しい中小規模の企業をどうサポートしていくかという課題に直面していました。そのような課題の解決につながるUTMを比較検討した中で、チェック・ポイントの620 Appliance を選んだ決め手は、追加コストなしにマネジメント機能を追加できるという点でした。
ダイキョーニシカワ株式会社
自動車部品の製造、および設計、開発までを手がけるダイキョーニシカワ株式会社は、日常的に顧客企業の設計に関わる知的財産やデータを取り扱うことから、情報に対する機密性とセキュリティは最優先課題でした。一方で、セキュリティを強化しながら業務効率や生産性の向上を実現するソリューションを検討し、行き着いたのがCheck Point GOです。
三菱重工業株式会社
発電用ガスタービンや火力/原子力タービンなどエネルギー・プラントを支える大型回転機械を製造する三菱重工高砂製作所は、エンドポイント・セキュリティの強化をめざし、Check Point Endpoint Security による検疫ネットワークを構築しました。その結果、8,500台のクライアント端末のセキュリティ・レベルを維持・向上を実現し、不正な通信プログラムによる情報流出など脅威の防止に十分な効果を発揮しています。
株式会社ソーキ
高い信頼性が求められる分野の自動測量・測定機器を取り扱う日本の企業です。ソーキは、顧客が利用するアプリケーションおよび自社の IT インフラストラクチャを保護する目的で、中核となるセキュリティ機能(ファイアウォール、アンチウイルス、アンチスパイウェア、SSL VPN および侵入防御)を搭載するチェック・ポイントの統合脅威管理(UTM)アプライアンス、UTM-1 をデータセンターに導入しました。
The Ritz London
Ritz London では、顧客情報の保護を最重要事項の1つとしています。あるとき、同ホテルのマネージャが PDA を盗まれるという事件が発生し、モバイル・デバイスのデータを保護することが急務となりました。数々の製品を評価した結果、同ホテルは、すべてのモバイ ル・デバイスにチェック・ポイントの Pointsec Mobile を導入することを義務付けるという決定を下しました。
Swiss Re
毎日数千人もの社員が機密データをノート PC に入れて持ち歩いている Swiss Re では、既存の環境にシームレスに導入することのできる包括的なデータ保護ソリューションを必要としていました。そこでチェック・ポイントが提供するPointsec フルディスク暗号化ソリューションを導入したところ、ごく短時間で容易に導入可能でありながら、極めて強力なデータ保護体制を築くことができたといいます。
Telecom Plus
インターネットや電話などの公共サービスを提供する英国の大手プロバイダ Telecom Plus は、同社のモバイル・ワーカーが、セキュリティ対策も管理もなされていないリムーバブル・メディアに機密データを保存して持ち歩くというデータ漏洩リスクに直面していました。
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